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中学歴史:昭和時代②戦後/穴うめ(ざっくり)

解説チェック

空らんを正しくうめましょう。答えは1つ1つの見出しのすぐ下にあります。


1.占領下の日本

終戦後の日本は、連合国軍最高司令官総司令部(アルファベットで( 1 ))による間接統治のもとにおかれた。(1)の最高司令官は( 2 )であった。なお、( 3 )小笠原諸島アメリカ軍が直接統治した。

 

(1)の間接統治のもとで、日本はさまざまな制度を民主化していった。まず、選挙権を拡大し、( 4 )に選挙権が保障された。

経済面では、戦前の軍国主義を経済面で支えていた財閥を分割した。これを( 5 )という。農村では、自作農を増やす( 6 )が実施された。

  

・新憲法の制定

民主化の最大の課題が憲法の改正であった。大日本帝国憲法が改正されて成立した( 7 )は、1946年11月3日に公布され、半年後の1947年5月3日に施行された。(7)の三大原理は、( 8 )( 9 )( 10 )である。

大日本帝国憲法で主権者とされた天皇は、(7)では日本国と日本国民統合の( 11 )と規定された。 


の答え

1 GHQ

2 マッカーサー

3 沖縄県

4 満20歳以上のすべての男女

5 財閥解体

6 農地改革

7 日本国憲法

8 国民主権

9 基本的人権の尊重

10 平和主義

※8~10は順不同

11 象徴


2.戦後世界の動き

2度の世界大戦への反省から、1945年10月に( 12 )が設立された。(12)主要機関の1つが( 13 )で、アメリカ・イギリス・フランス・ソ連・中国の5か国は( 14 )として、1国でも反対すると採血できない( 15 )を有するなどの特権を認められている。

 

戦後の世界は、( 16 )を中心とする資本主義国西側陣営と、( 17 )を中心とする社会主義国東側陣営とが、はげしく対立した。(16)(17)は直接戦火を交えないことから、この対立を( 18 )とよんだ。

  

中国では1949年に毛沢東を主席とする社会主義国( 19 )が成立した。 

日本の支配が終わった朝鮮半島は、南に大韓民国、北に北朝鮮が成立した。1950年、北朝鮮が韓国に侵攻して( 20 )が始まった。1953年に休戦協定が結ばれた。


2の答え

12 国際連合

13 安全保障理事会

14 常任理事国

15 拒否権

16 アメリカ

17 ソ連

18 冷戦(冷たい戦争)

19 中華人民共和国

20 朝鮮戦争


3.占領政策の転換

・再軍備

1950年の(20)の発生を受け、(1)の指令により日本は( 21 )を設置した。(21)1954年に( 22 )となった。

 

・日本の独立回復

1951年、( 23 )内閣が48か国との間で( 24 )に調印した。翌年発効し、日本は独立を回復した。ただし、(3)などは引き続きアメリカの統治下におかれた((3)の返還は1972年に実現した)。なお、(24)と同時に、日本はアメリカと( 25 )を結んだ。そのため、現在も日本に米軍基地が存在している。この(25)は1960年に改定された。


の答え

21 警察予備隊

22 自衛隊

23 吉田茂

24 サンフランシスコ平和条約

25 日米安全保障条約


4.日本の外交

・日本の国際社会への復帰

1956年、日本は( 26 )に調印し、ソ連と国交を回復した。同年、日本の(12)への加盟が実現し、日本は国際社会への復帰をはたした。

 

・近隣諸国との外交

韓国とは1965年、( 27 )に調印して国交を正常化した。

中国(中華人民共和国)との間では、1972年に( 28 )を発表し、国交を正常化した。さらに1978年には( 29 )に調印した。

 

・平和国家日本 

唯一の被爆国である日本は、核兵器を「持たず、つくらず、持ちこませず」という国の方針を示しました。これを、( 30 )という。


の答え

26 日ソ共同宣言

27 日韓基本条約

28 日中共同声明

29 日中平和友好条約

30 非核三原則


5.戦後の日本経済

・高度経済成長

日本経済は、1950年代半ばから1970年代前半まで、高い経済成長率を記録した。この高度経済成長期の1964年には、アジアで初となる( 31 )が開催された。

しかし1973年に発生した( 32 )の影響により、日本の高度経済成長は終わった。

 

・公害問題の深刻化と対応

高度経済成長の一方で、深刻な公害も発生した。1967年に制定された公害対策基本法は、1993年に( 33 )にとなった。また、1971年には公害問題を取りあつかう( 34 )がされた。(34)はその後、に昇格した。


5の答え

31 東京オリンピック

32 石油危機(オイル・ショック)

33 環境基本法

34 環境庁