中学歴史:江戸時代④/解説(ざっくり)

江戸時代の最終回となります。

 

1.開国と国内の状況

1853年、アメリカペリー浦賀(神奈川県)に来航し、日本に開国を要求しました。幕府は回答を保留し、いったんはペリーを帰らせましたが、翌1854年にペリーが再来航し、武力を背景に改めて幕府に開国を要求してきました。幕府は圧力におされて、日米和親条約を結びました。

 

日米和親条約の内容は、日本は下田(静岡県)と函館(北海道)の2港を開港すること、そして日本はアメリカ船に食料・水・石炭などを供給する、といったものでした。これにより、200年以上続いた鎖国が終わりました。

 

とはいえ、まだこの段階では日本は貿易を開始していません。またもやアメリカの強い要求におされた幕府は、1858年、大老井伊直弼が反対派をおさえるかたちで日米修好通商条約に調印しました。

この条約により、日本は神奈川(横浜)など5港を開いて貿易を開始することになりました。また、この条約は日本に不利な不平等条約でもありました。その内容は2つあり、領事裁判権(治外法権)を認めることと、日本に関税自主権がないということです。

 

領事裁判権を認めるということは、日本で犯罪をしたアメリカ人はアメリカの裁判官がアメリカの法律で裁判するということです。

関税自主権がないということは、日本側が自由に関税をかけられない、すなわち安い外国製品が安い価格のまま日本に入ってくるということです。

 

日本はこのような条約を、イギリス・フランス・オランダ・ロシアとも結びました。

 

こうして貿易が開始されましたが、日本からの輸出品は生糸が80%以上で、ほかにはなどでした。最大の貿易港は横浜、当時の最大の貿易相手国はイギリスでした。アメリカは南北戦争の影響で貿易は少なかったのです。

 

開国により国内では混乱が生じ、幕府に対する批判も高まっていきました。これに対し、大老井伊直弼は弾圧をしました(安政の大獄)。しかし、このような対応はさらなる反発をまねき、井伊直弼は暗殺されてしまいました(桜田門外の変)。

 

このような状況のなか、日本国内では尊王攘夷運動が高まっていきました。尊王論(天皇を尊ぶ)と攘夷論(外国を排除する)が結びついたものです。

「幕府ではだめだ」→尊王論へ。「外国と貿易を始めたから生活が混乱した。外国の勢力を追い払おう」→攘夷、といった流れです。

 

2.江戸幕府の滅亡

「尊王攘夷」のうち、攘夷は不可能だということが次第にわかってきました。

例えば薩摩藩は、大名行列を横切ったイギリス人を殺害した生麦事件の報復として、イギリスから攻撃され(1863年、薩英戦争)、その実力差を認識し、欧米に勝てるわけがないとさとりました。

 

一方、長州藩も、下関(関門)海峡を横切る外国船を砲撃した報復として、1864年にアメリカ・オランダ・イギリス・フランスから攻撃を受け(四国艦隊下関砲撃事件)、攘夷が不可能であることを認識しました。 

 

両藩とも、まず幕府をたおして新しい政府をつくり、欧米に対抗していくことを考えるようになりました。

 

こうして、倒幕のうごきが強まっていきます。1866年には、土佐藩出身の坂本龍馬(竜馬)らの仲介で薩長同盟が成立し、薩摩藩と長州藩が手を結びました。

このころの両藩の中心人物は、薩摩藩西郷隆盛大久保利通長州藩高杉晋作木戸孝允らでした。

 

民衆の間でも、「世直し」を期待する農民の一揆が全国で多発し、またええじゃないかと人々がおどりさわぐ現象も起こっていました。

 

 

武力で幕府をたおそうという動きが強まるなか、江戸幕府の15代将軍徳川慶喜は、1867年10月、政権を朝廷に返上することを表明しました(大政奉還)。

その後、朝廷は王政復古の大号令を出して、天皇を中心とする政府の樹立を宣言しました。こうして、260年あまり続いた江戸幕府の時代は終わりをむかえました。


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